サイバー株15%高｜米国株まちまちの3つの理由

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新NISAでコツコツ積み立てを続けていると、米国株が大きく動いた日ほど気になってしまうものです。2026年9月18日の米国市場は、サイバーセキュリティ関連株が週間で大きく買われる一方、住宅大手レナーの決算が市場予想を下回り、日銀の利上げにもかかわらず円安が進みました。S&P500とナスダックは小幅高、ダウは小幅安と、方向感の定まらない一日になりました。何が起きて、株価がどちらにも大きく振れなかったのはなぜか。積み立てを続けながら点検しておきたいポイントとあわせて、5分で整理します。

続けるための備えはこちら

米国時間9月18日に何が起きたか｜3指数がまちまちの動き
公式発表と市場関係者はこの値動きをどう受け止めたか
3指数がまちまちになった3つの理由
積み立てを続ける人が、今のうちに確認できること
次に確かめたい日程
まとめ｜サイバー株の勢いと住宅・為替の重荷が同居した一日
参考にした資料(一次情報・市場データ)

米国時間9月18日に何が起きたか｜3指数がまちまちの動き

9月18日(金)の米国市場は、主要3指数の動きが分かれました。S&P500種株価指数は前日比0.2%高の7,650.50、ナスダック総合指数は0.4%高の26,522.55で取引を終えています。一方でNYダウ工業株30種平均は0.2%安の51,682.64と、小幅ながら下落しました。値上がりした銘柄よりも値下がりした銘柄のほうが多く、指数の見た目ほど強い相場ではなかったこともうかがえます。10年物国債利回りは節目の5.00%まで再び上昇しました。週間で見ると、ダウは1.7%安、S&P500は0.1%安と続落した一方、ナスダックは0.7%高で終えており、指数ごとの温度差が目立つ1週間になっています。

公式発表と市場関係者はこの値動きをどう受け止めたか

この日は米連邦準備制度理事会(FRB)からの新しい政策発表はなく、材料は個別企業の決算や海外の金融政策に集中しました。市場関係者の間では、金利上昇局面でも業績が読みやすいサイバーセキュリティ関連株に資金が向かう一方、住宅ローン金利の高止まりを嫌気して住宅関連株を手放す動きが並行して進んだとの見方が伝えられています。指数がまちまちになったのは、業種ごとの明暗がそのまま反映された結果だといえそうです。

3指数がまちまちになった3つの理由

理由①サイバーセキュリティ株が週間で急伸したこと

クラウドストライクは週間でおよそ15%上昇し、パロアルトネットワークスも10%程度、オクタも9%前後値上がりしたと伝えられています。背景には、AI技術の急速な進化に警戒を促す発言が業界大手の経営者から相次いだことがあります。AIが生み出すリスクが増えるなら、それに備えるセキュリティ投資も増えるはずだという思惑が資金を引き寄せた形です。ただし9月18日単日では一部の銘柄が反落しており、週間の勢いがそのまま続くとは限りません。

理由②住宅大手レナーの決算悪化で住宅市況の弱さが意識されたこと

米住宅建設大手レナーが発表した2026年度第3四半期決算は、売上高が前年同期の88.1億ドルから約9%減の80.5億ドルにとどまりました。1株利益も前年の2.29ドルから1.19ドルへほぼ半減し、純利益は2.84億ドルと前年から52%減っています。新規受注件数は前年比9%減の20,879戸、平均販売価格も3%下がった37.2万ドルで、住宅販売の粗利益率は17.5%から15.8%へ低下しました。値引きなど販売奨励策を広げても受注が伸びにくい状況が数字に表れており、レナー株はこの発表を受けて下落しています。

理由③日銀の利上げにもかかわらず円安が進んだこと

日本銀行は9月18日、政策金利を1.0%から1.25%へ引き上げることを決めました。反対2人を含む7対2の賛成多数による決定で、1995年以来31年ぶりの水準への利上げです。通常であれば利上げは通貨高につながりやすいものですが、ドル円相場はむしろ円安方向に振れ、1ドル157円台後半と2週間ぶりの円安水準を付けました。利上げの決定が僅差だったことで「これ以上は積極的に利上げを続けにくい」との見方が広がったことが、逆説的な円安の要因とみられています。円安が続けば、米国株を円換算で保有する投資家にとっては評価額を押し上げる材料になる一方、輸入物価の上昇を通じて国内の生活コストに跳ね返る面もあります。

積み立てを続ける人が、今のうちに確認できること

個別の値動きに一喜一憂する必要はありませんが、今回の3つの理由は、積み立て投資を続けるうえで点検しておきたい視点を含んでいます。

保有資産を点検するなら

確認①保有する投信・ETFがサイバーセキュリティ関連株や住宅関連株をどれだけ含むか

S&P500に連動するインデックスファンドであれば、値動きの大きかった個別セクターの比率はもともと小さく、指数全体への影響は限定的です。ただしテーマ型のセキュリティ関連ファンドや、REIT・住宅建設関連の商品を保有している場合は、今回のような決算・金利の材料で基準価額が振れやすくなります。自分が保有する商品の上位組入銘柄やセクター構成を、証券会社のマイページなどで一度確認しておくと安心です。

確認②為替ヘッジの有無で円建てリターンがどう変わるかを再確認する

為替ヘッジなしの米国株ファンドは、円安が進むほど基準価額が押し上げられやすく、逆に円高局面では目減りしやすくなります。日銀の利上げ方向は今後も断続的に続く可能性があるため、自分の保有商品がヘッジありかヘッジなしかを、目論見書や運用会社のサイトで確認しておくと、今後の値動きの見え方が変わってきます。

確認③一日・一週間の値動きだけで積み立て額を変えない

サイバー関連株の急伸も住宅株の下落も、それぞれ根拠のある材料ではありますが、いずれも数日単位の動きです。積み立て投資の基本は、短期の材料に反応して金額を増減させないことにあります。今回の材料は、あくまで次の決算シーズンや金融政策の発表までの「参考情報」として頭の片隅に置いておく程度にとどめるのが無難です。

次に確かめたい日程

米連邦公開市場委員会(FOMC)の次回会合と、そこでの政策金利・声明文の内容
米国の新築住宅販売件数・中古住宅販売件数など、住宅関連の経済指標
日本銀行の次回金融政策決定会合で、追加利上げに動くかどうか

これらの発表前後は値動きが大きくなりやすいため、日程を頭に入れておくと慌てずに済みます。

次の一歩を後押しする

まとめ｜サイバー株の勢いと住宅・為替の重荷が同居した一日

9月18日の米国株は、サイバーセキュリティ株への資金流入という追い風と、住宅市況の弱さ・想定外の円安進行という向かい風が同時に吹いた一日でした。指数の見た目は小幅な値動きでも、内側では業種ごとに明暗がはっきり分かれています。積み立て投資を続ける人は、保有商品のセクター構成と為替ヘッジの有無を点検しつつ、次のFOMCや住宅統計、日銀の会合を待つのが良さそうです。短期の値動きに振り回されず、決めた金額を淡々と積み立てる姿勢を崩さないことが、結局は一番の近道になります。

本記事は2026年9月時点の情報提供を目的としており、投資・税務等の個別アドバイスではありません。最新情報・個別事情については専門家にご相談ください。また、この記事はAIを補助に利用して作成しています。